うつ病(ストレスを含む)


うつ病、血液検査で診断 

血液検査でうつ病かどうかを診断する方法を、厚生労働省の研究班が開発した。うつ病患者と健常者で白血球の遺伝子の反応が微妙に異なることを利用した。数年後の実用化を目指す。問診と併せて、数値化できる簡便な診断法が使えれば、患者の見逃しが減ると期待される。研究班は白血球の遺伝子がストレスで変化することに着目し、それをうつ病の診断に使えないか調べた。約3万個の遺伝子の中から、神経伝達や免疫などに関連する24の遺伝子が、うつ病患者と健常者で異なる働き方をすることを突き止めた。医師の面接によってうつ病と診断された17〜76歳の患者46人と健常者122人を分析した結果、うつ病患者の83%(38人)、健常者の92%(112人)で、特定の遺伝子が突き止めた通りに反応し、正しく判定できた。治療薬による影響で遺伝子が反応する可能性を除くため、うつ病の患者はまだ治療していない人を対象にした。研究班は今年から2年間、対象を増やして診断し、実用化できる精度か確かめる。うつ病以外の精神科の病気と、はっきり見分けることができるかも調べる。実用化されれば、患者から採った血液2.5ミリリットルを処理した液を、遺伝子チップという分析器具で反応させて診断できるという。厚労省の調査で、うつ病など気分障害と診断された人は、05年で92万4千人。6年で倍以上に急増している。うつ病は、医師が患者と面接し、症状から診断している。しかし、うつ病と他の病気との境目があいまいな例も多く、専門医でも診断に迷うことが少なくないという。大森教授は「血液検査による診断法が実用化されても、医師の面接による診断は必要だ。血液検査が実用化、普及すれば、一般の医師が診察する際に、これまで見過ごされてきた患者を治療に結びつけることが期待できる」と話している。(平成21年7月11日 朝日新聞)

抗うつ薬で攻撃性増

抗うつ薬を服用した患者に、他人に突然、暴力をふるうなど攻撃性が増す症状が表れたとの報告が約40件寄せられたため、厚生労働省は8日、「因果関係が否定できない症例がある」として、使用上の注意を改訂することを決めた。対象となるのは5製品で、うち4製品はSSRI(選択的セロトニン再取り込み阻害剤)。同省などは、SSRIなどの抗うつ薬を服用し、傷害など他人を傷つける行為が実際にあった35件と、傷害につながる可能性があった4件の副作用について調査した。このうち、SSRIのパキシル、デプロメール、ルボックスを服用した4件について、「他人を傷つける行為との因果関係を否定できない」と判断。SSRIのジェイゾロフトと、別の薬のトレドミンも含めた改訂を決めた。調査の結果、うつ症状やアルコール依存症などがある患者が薬を処方されたことにより、症状が進んで攻撃性が増し、傷害に結びついた疑いがあるケースが多いことも分かった。(平成21年5月9日 読売新聞)

8人に1人が「うつ」

一般の人の8人に1人に、うつ病あるいはうつ状態の可能性があることが、製薬企業のファイザーのアンケート調査で分かった。うつ病・うつ状態の可能性があっても、実際に医療機関を受診した人は24%にとどまっていた。調査は昨年2月、12歳以上の男女4000人を対象に、インターネット上で実施。米国の学会が作成したうつ病のチェック項目を基に回答してもらったところ、12%にあたる 486人に、うつ病・うつ状態の可能性があった。うつ状態を感じても受診しない理由として、最も多かったのが「行く必要を感じない」(44%)で、「病院への不信感」(20%)、「周囲に知られたくない」(15%)などが続いた。受診について、63人は「家族や友人らに相談した」とし、受診率も83%と高かった。反対に「自分で判断した」423人の受診率は15%で、家族や友人の助言が、うつ病の早期治療のきっかけになっていた。(平成20年5月16日 読売新聞)

国家公務員病欠、1位はうつなど

人事院は2006年度に1か月以上病欠した国家公務員に関する実態調査の結果を発表した。うつ病などの「精神・行動の障害」で休んだ人が63%にあたる3849人に上り、01年度の前回調査と比べ、74%の大幅増となった。人事院職員福祉課は「1人当たりの仕事量が増え、ストレスを感じる人が多いのではないか」としている。病欠者の人数は公務員数の減少で過去最少の6105人だったが、公務員全体に占める割合は2%でわずかに増えた。「精神・行動の障害」以外では「肺がんや白血病など」(604人)「循環器系の疾患」(317人)などが多かった。(平成20年4月10日 読売新聞)

元気ない40〜50代、男性ホルモン60代より少なく

一般に年齢とともに低下するとされる男性ホルモンの量について、日本人サラリーマンを調べたところ、働き盛りの40〜50歳代の中年層で最も低下しているとの意外な結果が出た。 男性ホルモンはストレスの影響を受けやすいと言われており、調査した帝京大病院泌尿器科の安田弥子講師は、「仕事でのストレスが男性の活力を失わせているのではないか」と話す。20〜30歳代、40〜50歳代、60歳代以上の3世代に分けた健康な男性81人を対象に、活性型男性ホルモンの指標になる唾液中のテストステロンの量を測定。一日のうちでも変動が大きいことから、2時間おきに唾液を採取してもらい変化を調べた。最も高いのは20〜30歳代だったが、次いで高いはずの40〜50歳代の中年層は、半数以上が退職者の60歳代よりもむしろ低かった。男性ホルモンが年齢とともに低下することは、国内外の調査で確認されており、その"常識"を覆す結果だった。テストステロンが低下すると、性欲や性機能の減退のほか、不安や不眠、認知能力の低下といった精神症状や、肩こりや腰痛といった身体症状として表れることが多い。安田講師は、「日本人男性は、勤勉で責任感が強く、管理職である40〜50歳代では仕事のストレスも増える。疲労や抑うつ感といった心身の様々な症状に、男性ホルモンの低下が関係している可能性がある」と話している。(平成19年4月25日 読売新聞)

心の病抱える社員増加

うつ病などメンタルヘルス(心の健康)に問題を抱える社員が増えている企業は過半数に上り、特に30歳代の社員の増加が顕著であることが15日、人事労務関係の調査機関、労務行政研究所(東京都港区)の調査で分かった。 自社の対策に課題があると考える企業も多く、メンタルヘルス障害が増加する一方で対策が立ち遅れている実態が浮かび上がった。 調査は今年1―2月、全国の上場企業など約4000社を対象に実施、276社から回答を得た。 うつ病、ノイローゼ、統合失調症など精神の不調全般を「メンタルヘルス不全」とし、こうした問題を抱える社員の最近3年間の増減を聞いたところ、52%の企業が「増加」と回答。社員1000人以上の大企業では70%が増加していた。 増加が目立つ年代層のトップは30代の39%で、同研究所は「リストラで中高年が減った影響で30代の責任が重くなっている。一方で採用抑制による後輩の減少で仕事量も増えており、ストレスを受ける余地が大きい」と指摘している。(平成17年4月15日 日本経済新聞)

ストレスで老化早まる

強い心理的なストレスは細胞の老化を早める可能性が高いと、米カリフォルニア大サンフランシスコ校などのチームが30日までに発表した。研究論文が近く、米科学アカデミー紀要(電子版)に掲載される。ストレスがさまざまな病気の引き金になることは指摘されていたが、具体的なメカニズムは不明で、同チームは細胞の老化が病気を引き起こす一因とみている。チームは、病気の子供を介護している母親39人と、健康な子供を持つ母親19人について、免疫にかかわる白血球細胞の核の中にある「テロメア」という部分の長さを調べた。テロメアは細胞が分裂して年を経る度に短くなるため、細胞の老化の一つの目安になる。(平成16年11月30日 中国新聞)

怒りは心疾患をもたらす炎症リスクを上昇させる

心身医学関連誌「Psychosomatic Medicine」9月号掲載の研究では、怒り、敵対心、抑うつの程度が高い健常者は、動脈炎症の指標であるC反応性蛋白(CRP)の血中濃度も高いことが判明し、怒りを鎮静させることによって心臓を救える可能性があることが示唆された。研究者らは、喫煙習慣のない18歳から65歳の健常な男女121人の血中CRP濃度を調べ、同じ日に各参加者の怒り、敵対心、抑うつの程度を一連の標準的な心理学的テストを用いて測定した。その結果、このような傾向の強い人は、落ち着いた人に比べてCRP濃度が2〜3倍高く、喫煙、肥満、高血圧などの心血管リスクファクター(危険因子)がない場合でも、否定的な感情が大きく影響することが明らかになった。この関連性の理由は不明であるが、怒りや抑うつが炎症を促進する経路を解明する研究が進められている。また、患者を2年間追跡して怒りっぽい人のCRP濃度が経時的に上昇するかどうかを調べる研究、ノルアドレナリンやノルエピネィリンなどのストレスホルモンに怒りが与える影響に焦点を当てた研究も計画中である。研究者で米デューク大学精神医学および行動科学准教授Edward Suarez氏は、心臓の健康に懸念を抱いている人に対し、感情が高ぶった時には、とにかく落ち着くよう助言している。個人に生来備わっている行動様式を変えることは困難であるが、どうすれば変えられるかに留意することは非常に重要であり、公園を散歩するなどしてストレスを断ち切ることも推奨される。(平成16年10月1日 日本経済新聞)

大豆食品、脳にやっぱり効く

大豆食品がストレスの軽減など脳の働きに良いことが最新の研究で分かってきた。リラックスする効果の面からも大豆製品が見直されそうだ。本橋豊・秋田大学医学部教授(社会環境医学)は、大豆たんぱくが消化されるときにできる大豆ペプチドの脳波への影響を調べた。ペプチドはアミノ酸がいくつか連なった状態の成分で、納豆やみそ、しょうゆなど大豆の発酵食品に1%前後含まれるという。40グラムの納豆なら約0・4グラムの含有量だ。実験は男性9人(平均年齢32歳)を対象に、飲料サプリメントの大豆ぺプチド4グラムと8グラムを別々の日に飲んでもらい、30分後に脳波を調べた。飲む時間も午前10時と午後6時の2回、試みた。大豆ペプチドを飲んだときは、ペプチドを含まない偽のサプリメントを飲んだときに比べ、頭がすっきりして、疲労が軽い状態を示すアルファ2波の脳波が多かった。8グラムの摂取の方が4グラムよりも効果が高かった。本橋さんは「午前中に飲んだときは、眠気が軽くなる目覚め効果もあった。疲れたときに摂取すれば、すっきりしたリラックス感が期待できる」と話す。 

別の指標を使って、脳への効果を調べた研究もある。東北福祉大学の畠山英子教授(栄養化学)は、頭を使うときのストレスの指標となる脳内の酸素化ヘモグロビンと、だ液中のコルチゾール(ホルモンの一種)を測った。20〜24歳の男性10人を対象に、飲料サプリメントの大豆ペプチドを4グラムと8グラム摂取してもらい、20分後に2けたの暗算などの課題を与え、特殊な装置(近赤外線分光分析法)で酸素化ヘモグロビンを測った。通常、問題を解くなど頭にストレスを与えると、酸素化ヘモグロビンが脳内で増えるが、大豆ペプチドを摂取した場合は、摂取しないときに比べ、酸素化ヘモグロビンの増加が抑えられていた。 だ液中のコルチゾールも減少傾向が見られた。 畠山さんは「大豆ペプチドの摂取は、脳のストレスをやわらげる効果が期待できる。納豆など大豆食品を日常的な食生活に取り入れることがより重要だと思う」と話している。(平成16年6月11日 毎日新聞)

「朝の頭痛」はうつ病のサイン

朝起きた時から頭が痛い。そんな症状に悩まされている人には、うつ病があるケースが多いことが、欧州5カ国の共同電話調査から明らかになった。約2万人を調べたところ、13人に一人という高い割合で起床時の頭痛があることが判明。起床時に頭痛がある人では、うつ病や不安障害、不眠などが特に多かったという。調査結果は、米国医師会の学術誌であるArchives of Internal Medicine誌1月12日号で発表された。調査の対象は、英国、ドイツ、イタリア、ポルトガルとスペインに住む15歳以上の男女1万8980人。専門家が電話を掛けて、朝起きたときの頭痛の有無や頻度、精神・心理状態などについて、聞き取り調査を行った。

その結果、1442人(7.6%)の人に、朝起きた時の頭痛があることが判明。1.3%の人は、毎朝、頭痛を起こしていた。朝に頭痛がある人のうち、28.5%は抑うつスコアと不安スコアの両方が「病気」と診断されるレベルで、21.3%は抑うつスコアのみが「病気」レベルに達していた。一方、朝に頭痛がない人では、うつ・不安障害が5.5%、うつ病のみが5.5%と、どちらも頭痛がある人より有意に少なかった。また、一般に「朝の頭痛は睡眠不足から起こる」と言われているが、不眠に悩む人の割合も朝に頭痛がある人で多かった(17.1%対6.9%)。このほか、朝起きられない、変な時間に眠くなるといった「サーカディアン・リズム障害」(20.0%対7.5%)や、睡眠時の呼吸障害(15.2%対7.5%)、高血圧(11.0%対7.2%)なども、朝に頭痛がある人で多いことがわかった。

今回の調査結果が示すのは、100人に一人は毎朝頭痛を起こしており、「しばしば」「ときどき」と答えた人も含めると、13人に一人という高い割合で朝の頭痛に悩む人がいるということ。そして、朝に頭痛がある人では、4〜5人に一人がうつ病だということだ。この調査からは、うつ病が朝の頭痛の原因か結果かまではわからないが、何らかの関係があることは確か。朝から頭痛でゆううつ−−そんな人は、一度きちんと専門医に診てもらった方がいいかもしれない。

パニック障害、安静時から脳の一部が過敏に

急に、目まいや呼吸困難などの発作が起きるパニック障害では、安静時から脳の一部が過敏に働いていることを、東京大の熊野宏昭・助教授(心身医学)らが突き止め、20日、厚生労働省のパニック障害研究班の講演会で発表した。病気の仕組みの解明や治療につながる成果だという。パニック障害では、扁桃体を中心にした脳内神経ネットワークの異常が原因と考えられていたが、その実証につながるデータを実際の患者から得たのは初めてという。熊野さんらは、PET(陽電子放出断層撮影)装置を用いて、患者12人と健康な22人を対象に、脳の活動ぶりを画像化して見比べた。その結果、患者では、発作が起きていないときでも、扁桃体や、扁桃体への情報の入り口となる視床や海馬といった部分が健康な人よりも活発化していた。心理療法で半年間治療し、通常に社会生活が送れるようになった後に同じ検査をしたところ、海馬などの活動が低下。 状況判断にかかわる部分などの活動が目立つようになっていた。(平成15年12月21日 朝日新聞)


微量のだ液でストレス判定

産業技術総合研究所ヒューマンストレスシグナル研究センターは、人間が感じているストレスの大きさを微量のだ液で短時間に判定する技術を開発した。チップにだ液を垂らし、その成分を分析する。使用時のストレスを測定して快適に運転できる自動車などの開発に利用できるほか、うつ病などの早期発見に役立つ可能性がある。新技術は脇田慎一研究チーム長らが開発した。 だ液に試薬を混ぜて反応させた後、表面に微細な溝を刻んだ石英や樹脂製のチップに垂らし分析する。 チップに電圧を加えてだ液中の成分を電気的に分離。ストレスを感じると分泌されるカテコールアミンなどを検出する。分析時間は4分以内。 運転免許を取得したばかりの人に「今から運転してください」と告げてプレッシャーを与えると、リラックス時と比べてストレスの指標ととなる物質が2倍程度に増えることを確認した。(平成15年11月21日 日本経済新聞)

「パキシル」がうつ病に伴う睡眠障害などを改善

9月23日にチェコのプラハで開催された第16回欧州神経精神薬理学会において、抗うつ剤「パキシル」(一般名・塩酸パロキセチン水和物)がうつ病に伴う睡眠障害や、通常の社会生活を抑制する身体的および心理的障害といった不安障害による機能障害の治療に対して有用であると報告された。 パキシルを発売するグラクソ・スミスクラインの日本法人が3日に発表した。(平成15年10月17日 日刊薬業)

躁うつ病の原因解明

うつ状態とそう状態が繰り返される躁うつ病の発症の仕組みを遺伝子レベルで解明することに、理化学研究所の垣内千尋研究員と加藤忠史チームリーダーらが世界で初めて成功した。新しい治療法の開発や患者の体質に応じた「オーダーメード医療」の実現につながる成果という。31日付の米科学誌「ネイチャー・ジェネティクス」電子版に発表した。100人に1人が発症するそううつ病は、うつ病と並んで、自殺の主な原因と言われ、発症の解明と治療法の開発が急がれている。しかし、複数の遺伝子がかかわり、どの遺伝子が重要か特定することが難しかった。研究グループは、遺伝子がほとんど同じ一卵性双生児に注目。わずかな違いがあれば、その遺伝子が発症と深くかかわると考え、1人だけ躁うつ病になった2組の一卵性双生児で、約1万2000種類の遺伝子の働きの違いを調べた。その結果、細胞内のたんぱく質を修復する機能を持つ遺伝子「XBP1」の働きが、患者では健康な人に比べて顕著に低いことが分かった。 これを踏まえ、健康な人451人と躁うつ病患者197人で、XBP1の塩基配列を比較。1カ所の塩基配列の違いで、その機能がほぼ半分に低下し、この配列を持つことで4・6倍も病気になりやすいことが判明した。現在、躁うつ病の治療薬は3種類あるが、そのうち1種類にこの遺伝子の働きを改善できる効果があるという。加藤さんは「患者の遺伝子を事前に把握することで、どの薬が有効か判断する方法が得られた。この遺伝子を標的にした効果的な薬の開発にもつながる」と話す。平成15年9月1日 毎日新聞)

日本医師会、2004年2月までに全会員にうつ病対策マニュアルを配布へ

8月6日に開催された地域におけるうつ対策検討会の第1回会合で、日本医師会常任理事の西島英利氏は、2004年2月までに一般医師向けのうつ病対応マニュアルを独自に作成し、約16万人の日本医師会会員医師全員に配布することを明らかにした。併せて2004年3月には、医学部卒業者全員に対して同マニュアルを配布するという。うつ対策の主な目的は、年間3万人の大台を超えた自殺の防止であり、検討会では、作業グループを置いて、保険医療従事者向けのうつ対応マニュアルと都道府県・市町村向けのうつ対策推進方策マニュアルを作成する。検討会の席上、特に地方においては精神科の受診に対する抵抗感が強く、様子がおかしいと思っても「近隣に精神疾患があることが知られるのはいやだ」などとして、受診の機会を失する傾向があることが指摘された。 西島氏は、「精神科以外の医師には精神科に対する偏見があり、連携がなかなかとりにくい現状がある。うつ病では身体症状から最初に一般医を受診することが多いため、その段階でうつ病を発見できるようにしたい」とうつ病対策マニュアル配布の意義を強調した。(平成15年8月7日medwave)