ＢＣＧより１千倍効く結核新ワクチン

国立病院機構近畿中央胸部疾患センター（堺市）と自治医科大のグループが、ＤＮＡワクチンと呼ばれる新しいタイプの結核ワクチンを開発、ネズミの実験で有効性を確認した。　単独接種でＢＣＧの１０００倍、ＢＣＧとの併用で１万倍の効果を示した。　ＢＣＧの効果が見込めない高齢者向けに特に期待される。新ワクチンは、結核菌が持つ特定のたんぱく質と免疫力を高める働きのあるインターロイキンを作る遺伝子（ＤＮＡ）を注射する。細胞内に取り込まれる工夫があり、強い免疫反応が誘導されるという。大人のマウスに新ワクチンとＢＣＧをそれぞれ接種した後、結核菌を感染させ、５週間後の結核菌の数を調べた。　新ワクチンを接種したマウスの菌数は、ＢＣＧ接種のマウスの約１千分の１で、発症を抑えられる程度だった。　一方で、あらかじめＢＣＧを接種してから新ワクチンを打つと、菌数は約１万分の１まで抑えられた。　今後、サルで効果を確かめ、臨床試験に移る準備をする。日本では乳児期のＢＣＧ接種を推進しているが、予防効果は１０年間程度しか続かず、大人への接種は効果が期待できない、とされている。　また、結核は感染しても若くて免疫力のあるうちは発病しないが、年をとって病気などで免疫力が下がると、休眠していた結核菌が活動を再開し、発病する場合が多い。世界では毎年９００万人が結核にかかり、２００万人が死亡。　日本でも年間３万人の結核患者が報告され、約６割が６０歳以上だ。（平成１８年６月５日　朝日新聞）

結核克服へ改正予防法

新たな感染者が毎年出ながら「過去の病気」とみられている結核。この病気の克服をめざし、生後６か月までの乳児のＢＣＧ接種や、６５歳以上の高齢者への年１回の胸部エックス線検査など、感染の危険が高い層への対策を強化した改正結核予防法が今月、施行された。結核は現在も世界で１日に５５００人が死亡する成人では最も深刻な感染症。日本でも２００３年に、１０万人あたり２５人が新たに発症しており、Ｇ７諸国では、依然として最も罹患（りかん）率が高い「中まん延国」だ。中でも７０歳以上の高齢者が約４割を占め、患者の中心は以前の若年層から変化している。一方、東アジアや南太平洋諸国では、毎年１００万人の結核患者が適切な治療を受けられずにいるという。理由として結核に対する意識の低さ、検査も含めた医療の質の低さがある。３月２４日の「世界結核の日」に合わせて、記者会見した尾身茂・ＷＨＯ西太平洋地域事務局長は「結核は早期に発見し、治療することで拡大を防げる。　発見に有効な戦略を推進し、２０１０年までに死亡率を半減させたい」と話した。（平成１７年４月２０日　読売新聞）

ツベルクリン反応検査の中止決まる

政府は７日の事務次官会議で、小学一年・中学一年時の定期検診で行われているツベルクリン反応検査を中止することを決めた。これにより８日の閣議で結核予防法施行令の一部を改正する政令を決定する。来年４月１日から実施される。今回の政令改正は、厚生科学審議会感染症分科会の「結核対策の包括的見直しに関する提言」及び「意見書」を受けて、最近の児童・生徒の結核罹患率の減少や、医学的知見の集積など、結核を取り巻く環境の変化に対応するための措置。改正内容は、「７歳（小学１年）及び１３歳（中学１年）に行う定期検診（ツベルクリン反応検査）を中止する」。これに伴い、陰性者に対するＢＣＧ再接種も実質的に行われなくなる。（平成１４年１１月８日薬事日報）

結核患者７０歳以上が増加傾向

新たに結核にかかる患者は７０歳以上である割合が増加していることが厚生労働省が１９日に発表した「平成１３年結核発生動向調査」で明らかとなった。結核研究所の石川信克副所長は、免疫が落ちるがんなどの高齢患者を治療する時に、結核の発症を疑う医師が多くなく、発症前の治療につながらないことも背景にあると指摘している。平成１３年の新規に登録された結核患者、人口１０万人あたりの患者数（罹患率）は、２年連続の減少となった。新規患者数は１２年より３８９５人減り、３万５４８９人。罹患率は３・１人減り、２７・９人と２０人台となった。しかし、年齢別では６０歳以上の患者が５７・２％、７０歳以上は３９・６％を占め、全体に占める高齢患者の割合は増加傾向にあり、７０歳以上は１１年３７・８％、１２年は３８・７％と推移している。この傾向について結核研究所の石川副所長は、「若いときに感染したり、発症せず保菌したままの人は高齢者のかなり割合に上る。その人たちが長生きするようになり、免疫が落ちて発症するケースが、増加傾向につながっている」と説明。Ｘ線で兆候が見られた人とともに、免疫が落ちる糖尿病や腎臓病、がんなどの高齢患者を治療する時は、結核の発病も念頭に置いた治療が必要だと指摘している。発症前の治療では、イソニコチン酸ヒドラジド（ＩＮＨ）による単剤療法が行われ、同省も予防治療の事業を行っている。（平成１４年９月２０日　薬事日報）

ツベルクリン検査を原則全廃へ

結核予防の集団接種の見直しを検討している厚生労働省の委員会は２９日、学校や地域で行われていた結核菌に免疫があるかどうかを判定する集団でのツベルクリン反応検査を、原則として全廃するという報告書をまとめた。これで結核の予防接種は、生後６カ月までにツベルクリン反応検査なしでＢＣＧを１回個別接種するのが基本となり、方針が大きく転換されることになる。厚労省は、５１年に制定された結核予防法の抜本的な改正に取りかかる。結核予防法に基づく接種はこれまで、生後３カ月～３歳の乳幼児期、小学１年生、中学１年生を対象に、ツベルクリン反応検査で陰性の場合にＢＣＧ接種をしてきた。市町村や学校で集団で行われ、それぞれ年に約１２０万人が受けている。しかし、世界保健機関（ＷＨＯ）が９５年に、ＢＣＧの複数回接種の有効性への疑問を表明したことなどから、厚労省は見直しを進めていた。その結果、結核菌に感染している可能性がまずない生後６カ月までにツベルクリン反応検査をせずにＢＣＧを１回接種することを原則とし、小１、中１ではツベルクリン反応検査、ＢＣＧの再接種をいずれも廃止することになった。患者を発見するために学校でのツベルクリン反応検査は続けた方がよいとの意見もあったが、９７～００年に発見された患者は年間小１が２１～１０人、中１が２９～１９人。このうち学校での健診で見つかったのは半数前後で、効果はほとんどないと判断された。ただし、廃止にあたって、家族などに患者が見つかった場合の検査の徹底も求めている。日本の結核患者数は００年で約３万９０００人（死者２６５０人）。５１年の約５９万人（同９万３３００人）から大幅に減少したが、９６年から再び上昇傾向にある。大都市に住む人や高齢者などに多く、厚労省は、これまでの集団的、一律的な予防対策から、個別の対応に転換することになるとしている。（平成14年５月２９日朝日新聞）

ツベルクリン反応検査、廃止か

結核対策の見直しを検討する厚生労働省の作業委員会は１日、中学１年時に実施していたツベルクリン反応検査を廃止することでほぼ合意した。乳幼児を対象とした検査についても廃止し、検査なしで直接ＢＣＧ接種を実施する方向で調整を進め、月末に結論を出す考えだ。ツベルクリン反応検査は現在、乳幼児と小学１年、中学１年の各時期に実施している。同省の厚生科学審議会結核部会は３月、小中学生の患者が激減していることなどから小学１年時の検査は廃止とする報告書をまとめたが、乳幼児と中学１年については意見が割れていた。作業委は今後、患者と接触した可能性のある人への個別検査の徹底など、廃止に伴う対策も議論する。廃止が正式に決まれば、ＢＣＧ接種を受ける前に行うツベルクリン反応検査はすべてなくなることになる。（平成14年５月２日　日本経済新聞）