ボツリヌス毒注射の副作用で１６人が死亡 美容整形にも使われるボツリヌス菌毒素の注射による副作用で、９年間に１６人が死亡したと、米消費者団体「パブリック・シチズン」が発表した。ボツリヌス毒は、神経を一時的にまひさせ、筋肉を弛緩させる。筋肉が異常に緊張する病気などの治療のほか、眉間のしわを取る美容整形にも使われる。同団体は、製薬会社から米食品医薬品局（ＦＤＡ）への自発的な副作用報告を分析。まひの影響で飲食物が誤って気管へ入り、肺炎を起こすといった例が、１９９７年１１月〜２００６年１２月に米国内で１８０件あり、１６人が死亡していた。　死者のうち４人は少年だった。副作用は病気治療で多いが、しわ取りでも少なくとも１人が死んでいた。（平成２０年１月２６日　読売新聞） ぜんそく薬「テオフィリン」、乳幼児の使用制限へ 気管支ぜんそくや気管支炎の治療薬として国内で年間４０万人以上に処方される「テオフィリン」の使用後に、乳幼児が重いけいれんや脳症を起こすなどの報告が相次ぎ、日本小児アレルギー学会は、小児気管支ぜんそく治療指針に５歳以下への使用制限を盛り込むことを決めた。新潟市民病院の医師らは、服用後に重いけいれんや脳症で運ばれた子供が１９９１〜２００２年の間に５４人おり、うち２人が死亡したと、０３年１０月の日本小児科学会誌に報告した。また、大阪市立総合医療センターの塩見正司・小児救急科部長によると、９８〜０４年に同センターに運ばれた服用後の子供のうち、１１人に知的障害などが残り、別に１人が点滴による過剰投与のせいで死亡した。代表的なメーカーの三菱ウェルファーマの集計でも、シロップ剤を発売した９３年以降、５歳以下でけいれん約１６０例、重症けいれん約８０例、後遺症約２０例の報告がある。テオフィリンは、治療に有効な血中濃度の値と、けいれんなど副作用の危険が高まる値が近く、薬の添付文書では血中濃度を測りながら使うよう求めている。日本小児アレルギー学会の新たな治療指針では、テオフィリンは第一選択にはせず、追加の治療で検討する薬とし、「ぜんそく治療に精通した医師が注意深く使うべきだ」とした。特に２歳未満には、最後の選択肢として使用を極力制限する。なかでも座薬は血中濃度が急激に上がる危険性が指摘されているため、「推奨しない」とした。指針作成委員長の森川昭広・群馬大教授の話「重いけいれんとの因果関係を示す十分な証拠はないが、体質的にけいれんを起こしやすい乳幼児への投与は、慎重になるべきだと判断した」（平成１７年１１月１８日　読売新聞） 抗うつ剤、パキシルで先天異常増加か 日本でも販売されている抗うつ剤のパキシル（一般名・塩酸パロキセチン水和物）について、妊婦が服用した場合の胎児の先天異常の発生率が、他の抗うつ剤より高いことを示すデータが得られたとして、製造元の英グラクソ・スミスクラインが、医師に慎重な投与を求める記載を添付文書に加えることになった。　米食品医薬品局（ＦＤＡ）が２７日発表した。グラクソの資料とロイター通信によると、同社が妊娠３カ月までに抗うつ剤を服用した女性約３６００人の子供を調査。心臓などの先天異常発生率は約４％で、薬の種類でみるとパキシル服用者での発生率が高かった。先天異常の一般的な発生率は約３％という。同社は、現時点では因果関係ははっきりせず、今後さらに調査を続けるとしている。グラクソ日本法人によると、日本ではパキシルは００年１１月から販売され、０４年の売り上げは４２０億円。厚生労働省は「添付文書を改訂する方向で検討する」としている。（平成１７年９月２８日　毎日新聞） 副作用の有無、血液１滴で判断 薬の副作用が出るかどうかなどを、患者の血液１滴で１時間半で解析するシステムを理化学研究所などが開発、２７日発表した。多数の装置を使い、数日かかった解析を自動化、病院でも簡単に使えるようにした。２００６年秋には臨床研究用の試作品を出す予定で、患者の体質に合わせた「オーダーメード医療」の実現に役立つと期待される。人間の遺伝情報は、約３０億個の塩基が並んでできている。このうち、「ＳＮＰ」と呼ばれる一部の配列の違いで、体内の酵素の働きなどが変化、病気のかかりやすさや薬の効き方が異なってくる。　このＳＮＰを簡便に調べることができれば患者に合った医療が実現できるとされていた。従来の解析は、１日がかりで血液からＤＮＡを分離して、精製。　それを温度調節して増やし、蛍光検出装置で調べていた。理研は、ＤＮＡを分離・精製せずに血液のままで検査する方法を、島津製作所や凸版印刷などと共同開発した。この装置なら、血液１滴をプラスチックチップにたらして機械に入れるだけで、副作用を引き起こすかどうかなどを迅速に判定できるという。（平成１７年９月２８日　読売新聞） テリスロマイシン服用時の運転控えて テリスロマイシン（商品名はケテック）服用によって意識消失が起こる場合があることを薬剤師が説明していたにもかかわらず、服用後に自動車を運転した患者が運転中に意識を失う事例が発生した。このことを重く見た厚生労働省は４月15日付けで販売元のアベンティスファーマに対し、（１）患者用の説明資料の作成、提供、（２）服用後の運転が危険であることを患者に説明するよう医薬関係者に依頼する、（３）発生機序解明のための調査・研究の実施、などを指示した。問題の事例は70歳代の男性で、インフルエンザに伴って副鼻腔炎を併発していたため、抗炎症薬、非ステロイド性消炎鎮痛薬とともに、テリスロマイシンを１日量600mg処方したところ、投与３日目になって運転中に15秒間程度意識が消失した。耳鳴りの前駆症状があったため、意識消失の直前にブレーキをかけたため、幸い交通事故には至らなかったという。この事例では、薬剤師からは説明が行われていたが、担当医師は説明を行わなかった。同薬については、既に今年１月14日付けで意識消失について仕様上の注意が改訂されているが、医療関係者から患者への説明が徹底していなかったため、交通事故発生に準じる事態が起きたことになる。平成１７年４月１８日　medwave） 関節リウマチの鎮痛薬、副作用で販売中断 関節リウマチの痛み止めなどに使われる非ステロイド系消炎鎮痛薬（ＮＳＡＩＤ＝エヌセイド）の「ＣＯＸ２阻害薬」が心筋梗塞（こうそく）などの発症率を高めるとのデータが明らかになったことから、米ファイザー社は、この薬の一種「ベクストラ」（一般名バルデコキシブ）の販売を中断すると発表した。米政府が「ベクストラの発症率は他のＮＳＡＩＤと異なるものではない」としながらも、「まれに重い薬疹（しん）も起こす」として回収を求めたのを受けた措置。米政府は同時に「すべてのＮＳＡＩＤが心筋梗塞などを起こす危険性がある」として、メーカーに添付文書に警告文を追加するように要請した。同社のもう一つのＣＯＸ２阻害薬である「セレブレックス」（一般名セレコキシブ）は既に警告内容が記載されており、継続使用される。同社の２薬は日本では未承認だが、個人輸入して使う患者も少なくない。（平成１７年５月１６日　読売新聞） 乳がんリスク、抗生物質の頻用で２倍に　 抗生物質を頻繁に使う女性は、そうでない女性に比べ乳がんになるリスクが最大２倍を超えるという大規模な調査の結果を、米ワシントン大などの研究チームがまとめた。米医師会誌１８日号で発表する。理由はよく分かっていないが、抗生物質の乱用に警鐘を鳴らす結果といえそうだ。米ワシントン州のがん検診のデータを利用し、乳がんが見つかった２２６６人と、乳がんではなかった７９５３人について、過去の処方記録などから抗生物質の使用頻度を調べた。抗生物質の使用経験がある女性を使用日数ごとに分け、未使用の女性と比べると、乳がんのリスクは１．４５倍（１〜５０日使用）〜２．１４倍（５０１〜１０００日使用）になっていた。使用頻度が高かった人ほど、乳がんによる死亡率も高い傾向があった。 抗生物質が、腸内細菌に悪影響を及ぼして有害物質が体内に吸収されやすくなったり、免疫系のバランスを崩してがんが抑えられなくなったりすることが考えられるという。 研究チームは「抗生物質が必ずしも必要でない場合まで使われるのは気がかりだ」と指摘し、それをやめれば、乳がんの一部は防げるかもしれないとしている。（平成１６年２月１７日　朝日新聞） インフルエンザ、治療薬「タミフル」で２６人が副作用 インフルエンザのＡ、Ｂ両型に効くため、人気の高い抗ウイルス薬「タミフル」（一般名・リン酸オセルタミビル）を服用した患者２６人が、急性腎不全や白血球減少などを起こしていたことが分かり、厚生労働省は販売元の中外製薬に対し、使用上の注意を改訂するよう指示した。厚労省によると、０１年２月の販売開始後、急性腎不全７人、白血球減少１２人、血小板減少７人の副作用報告があった。死亡例はなかったが、同省は異常が認められた場合はただちに投与を中止するよう、医師に呼び掛けている。タミフルは医師の処方せんなどがなければ使用できない「要指示医薬品」。同社がスイスから輸入・販売しており、昨年度の推定使用患者数は５３８万人。昨シーズンは需要が急増し、一時品切れとなる騒ぎになった。０１年２月から販売されている錠剤「タミフルカプセル７５」と昨年７月に販売された子ども用の「タミフルドライシロップ３％」の２種類がある。（平成１５年８月２９日　毎日新聞） NSAIDは流産の危険性を高める 妊娠中に非ステロイド系消炎鎮痛剤を服用した場合、流産のリスクが1.8倍に高まる。　米国にカリフォルニア州におけるコホート研究の結果、こんな事実が明らかになった。　特に、妊娠初期や１週間以上の長期服用では、5.6〜8.1倍と大幅にリスクが高まるという。　研究グループは、「妊娠を望む女性は妊娠初期のアスピリンやNSAIDの服用は避けるべきだ」と警告している。研究結果は、British MedicalJournal誌2003年８月16日号に掲載された。米Kaiser Permanente財団研究所のDe-Kun Li氏らの研究グループは、Kaiser Permanente財団の医療保険加入者に対するコホート研究の一環として、妊娠中の非ステロイド系消炎鎮痛剤の服用と流産の関係について調査した。Kaiser Permanente財団の医療保険加入者のうち、サンフランシスコと南サンフランシスコ地区在住で、1996年から1998年にかけて、尿検査で妊娠が確認された女性2729人のうち、文書で同意を得た1063人を対象とし、調査は面接法で実施した。本研究ではNSAIDとしてイブプロフェン、ナプロキセンだけを対象としており、アスピリン、アセトアミノフェンは別に分類している。アウトカムは妊娠20週以前の自然流産である（日本では妊娠22週以前を流産と定義している）。その結果、非ステロイド系消炎鎮痛剤とアスピリンのいずれも服用しなかった対象者では、980人中149人（15％）で流産が起きたのに対して、アスピリン以外のNSAIDを服用した53人中では13人（25％）と有意に多かった。　相対リスクは1.8倍（95％信頼限界：1.0-3.2）だった。なかでも、妊娠１週間以内の服用者では12人中６人（50％）で相対リスクは5.6（95％信頼限界：2.3-13.7）、１週間以上の服用者では６人中４人（67％）で相対リスクは8.1（95％信頼限界：2.8-23.4）と、いずれも有意に高く、流産の危険性がさらに高くなることが明らかになった。　この傾向はアスピリンでも同様で、服用者22人中５人（23％）が流産した。ただし、相対リスクは1.6倍（95％信頼限界：0.6-4.1）と他のNSAIDに比べてやや関係は弱く、有意差はなかった。　妊娠１週間以内の服用と１週間以上の服用における相対リスクは、それぞれ、4.3倍、3.0倍で有意に高かった。　一方、アセトアミノフェンでは、服用者の流産は172人中24人（14％）で相対リスクは1.2（95％信頼限界：0.8-1.8）、妊娠１週間以内の服用と１週間以上の服用でも相対リスクはそれぞれ、0.8倍、0.7倍で、すべて有意差はなかった。筆者は、本研究がNSAIDと流産の関係について特化したものではなく、確認のためにはさらなる調査研究が必要としているが、「いずれにせよ、妊娠を望んでいる女性本人や医師はNSAIDの危険性を認知し、受胎前後の服用は避けるべきだ」と警告している。　現在、日本国内で販売されている医療用、および市販品のアスピリンやその他のNSAIDの添付文書では、妊娠時の服用について記載のないものや、妊娠後期の服用だけを禁忌としているが多い。　本研究の調査結果は、こうした現状に警鐘を鳴らすものと言えそうだ。（平成１５年８月２２日medwave） 急性Ｂ型肝炎、治癒後もウイルス残り、２次感染の可能性 急性Ｂ型肝炎が治った後も、ウイルスが血中に残るケースがあることが、国立病院大阪医療センターの結城暢一・消化器科医長らのグループの調査で分かった。本人の健康に影響を与える可能性はほとんどないレベルだが、献血での検査をすり抜けて２次感染させる可能性があり、輸血の際の安全管理体制などに影響を与えそうだという。グループは、発症から約２〜９年過ぎて、肝機能が回復し、治ったとみられる急性Ｂ型肝炎の元患者１４人を検査した。その結果、３人の血液から、１ミリリットル当たり７７０個、同１３００個、同２万４０００個のウイルスがそれぞれ見つかった。また、肝臓の組織の採取に同意した９人全員の肝臓組織からもウイルスを検出した。　急性Ｂ型肝炎は体内にウイルスを攻撃する抗体ができれば治ったとされる。　しかし、生体肝臓移植の際に、急性Ｂ型肝炎が治った提供者から移植を受けた患者に感染することがあり、医療関係者の間で「肝臓にはウイルスが残る場合がある」と言われてきた。結城医長は「急性Ｂ型肝炎に感染したことがある人らは、献血の対象から除いたり、血液中のウイルスを不活性化する措置などが必要だ」と話している。　京都大医療技術短期大学部の福田善弘教授（肝臓病学）の話　輸血後にＢ型肝炎に感染するケースはまれに報告があり、「原因がよく分からない」とされてきたが、献血の検査の精度以下の微量のウイルスが残っていたのかもしれない。献血の際の検査態勢や、輸血の際のインフォームド・コンセント（十分な説明に基づく同意）のやり方に検討が必要かもしれない。（平成１５年８月１７日毎日新聞） 献血汚染、３年間で300件の「感染疑い」 肝炎ウイルスなどに汚染された可能性のある輸血用血液が供給されていた問題で、日本赤十字社が高感度の検査を導入した後、昨年までの3年間で医療機関から「輸血による感染が確実」と報告されたケースが約300件に上ることが13日、分かった。　追跡調査の結果、日赤は15件について輸血感染を認めている。うち1人は昨年に劇症肝炎を発症した後、死亡していた。 日赤はこうした追跡調査を一部しか行っていなかったため、同日に開かれた血液事業部会安全技術調査会で追跡調査のガイドラインの作成など改善策を公表した。 日赤が血液中に含まれるウイルスを100万倍以上に増幅して検出する高感度の「核酸増幅検査（ＮＡＴ）」を導入したのは1999年10月。日赤によると、医療機関から「患者が輸血で感染した」として報告を受けたのは、Ｂ型肝炎ウイルス（ＨＢＶ）は2000年が41件、01年が49件、02年が65件と計155件。　Ｃ型肝炎ウイルス（ＨＣＶ）はそれぞれ56件、51件、33件と3年間で計140件で、ＨＢＶと合わせると輸血感染の疑いは計295件に上った（平成１５年８月１４日　日本経済新聞） 住友製薬が「ダン・リッチ」発売中止へ 住友製薬は８月11日、塩酸フェニルプロパノールアミン（ＰＰＡ）を含有する国内唯一の医療用医薬品「ダン・リッチ」について、世界的にＰＰＡが使用されない状況への転換の動きがあることなどを踏まえ02年11月に発売中止の事前報告書を厚労省に提出していると発表した。 医療用医薬品である同剤は医師の判断により処方されるため、所定の手続きを経て発売中止するまでの間は供給を継続するが、医療機関に注意を喚起し適正使用の徹底を図るとともに、使用上の注意の、禁忌、副作用、過量投与の項について改訂し、変更内容の徹底を図るとしている。（平成１５年８月１２日　薬事日報） ＰＰＡによる脳出血で使用上注意改訂を指示 厚生労働省医薬食品局安全対策課は８日、塩酸フェニルプロパノールアミン（ＰＰＡ）を含有する医薬品による脳出血等の副作用が複数報告されたことを受け、使用上注意改訂など安全対策の強化を求める通知（薬食安発第０８０８００１号）を日本製薬団体連合会に出した。　また製薬企業等にはＰＰＡを含有する医薬品から、塩酸プソイドエフェドリンまたは硫酸プソイドエフェドリン（ＰＳＥ）への切り替えを指示。ＰＰＡを含む一般用医薬品の新たな製造を自粛することも求めた。（平成１５年８月１１日　日刊薬業） 抗うつ薬「パキシル」の使用上注意改訂検討中 厚生労働省医薬食品局安全対策課は、１８歳以下のうつ病（大うつ病）の患者に使用すると自殺のリスクが増大するとの報告が海外であったグラクソ・スミスクラインの抗うつ薬「パキシル」（一般名＝塩酸パロキセチン水和物）の使用上の注意改訂を指示することを検討中だ。１８歳以下の大うつ病の患者への使用を禁止することなどを使用上の注意に盛り込むように指示する予定。　現在、専門家を交えて指示内容の最終調整を行っており、早ければ今月中にも改訂を指示する方針だ。（平成１５年８月７日　日刊薬業） インフリキシマブに白血球減少などの副作用 厚生労働省は５月２９日に公表した「医薬品・医療用具等安全性情報」で、難治性クローン病治療薬であるインフリキシマブ（商品名レミケード点滴静注用１００＝田辺製薬）に、白血球減少や好中球減少の副作用が起こると報告。 同省は、これら２症状を重大な副作用とする使用上の注意の改訂を行うとともに、医療関係者に注意を喚起した。 既存治療で効果が不十分な中等度から重度の活動期のクローン病治療薬として、昨年５月に発売されたインフリキシマブは、今年５月に慢性関節リウマチ治療薬としても承認されている。　今までに出荷ベースで９億円を売り上げ、推定患者数は１３５０人。 安全性情報では、同剤投与により白血球減少、好中球減少といった副作用が９人（死亡なし）に発症したと報告、新たに「重大な副作用」として２症状を追加し、異常が認められた場合には投与を中止し、適切な処置を行うよう指示した。（平成１５年５月３日薬事日報） 解熱鎮痛消炎剤成分、副作用で消化管に穴　３人死亡 解熱鎮痛消炎剤の成分として使われている「ロキソプロフェンナトリウム」で、小腸などの消化管に穴があく副作用の報告が９０年から１１人あり、うち３人が死亡していたことが２９日、厚生労働省のまとめでわかった。　厚労省は同日、腹痛などが起きたらすぐに投与を中止するよう、医療機関に注意を呼びかける安全性情報を出した。 厚労省によると、同成分を含む薬の販売は８６年に始まり、現在２９社が製造・販売している。　消化管のほか、無菌性髄膜炎が８人、血圧低下や呼吸困難などが１２人報告されているが、いずれも死亡例はないという。（平成１５年５月２９日　朝日新聞） ＳＪＳ患者　被害者救済制度の適用、２割に満たず 薬の副作用で皮膚などにやけど状の炎症が生じ、重症化して死亡することもある「スティーブンス・ジョンソン症候群（ＳＪＳ）」の患者のうち、国の医薬品副作用被害救済制度の適用を受けているのは２割に満たないことが、東洋大の片平洌彦（きよひこ）教授らの調査で分かった。制度の存在すら知らなかった患者も２割を超えた。ＳＪＳ患者の被害実態調査は初めてで、来年３月の日本薬学会で詳しく報告される。ＳＪＳは市販のかぜ薬や解熱鎮痛剤など、一般に使われている医薬品が原因で、発熱や発しん、目の炎症などが起きる副作用。重症化すると、全身の皮膚がむけ、「中毒性表皮壊死症（ＴＥＮ）」と呼ばれる症状から死に至ることもある。９７年４月から０１年３月までの４年間の症例報告は１１８４件（うち死亡１０５件）。片平教授らはＳＪＳ患者６９人（６〜７２歳）を対象に調査したところ、国の救済制度の適用を受け医療費などを給付されていたのは１３人、受けていなかったのは４５人、申請中や不明が１１人。適用を受けていない４５人のうち、１８人は制度の存在を知らなかった。これらの人は医師からＳＪＳと診断された際にも救済制度について説明されていなかったことになる。皮膚や粘膜の炎症については、患者の約８割が発症時より良くなったと回答したが、目の炎症は半数近くが「悪化した」と答えた。３分に１回は目薬を差さなければならなかったり、両目に２００本くらいの逆さまつげがあるとの訴えもあった。ＳＪＳは早期治療が重要とされているが、発症から治療まで１週間以上を要した患者は約３割の２１人。発症により、失職・退学した患者は２５人だった。片平教授は「国はＳＪＳ患者への対策を早急に講じるとともに、現行の副作用救済制度の大幅な改善を図る必要がある」と指摘している。（平成１４年１２月５日　毎日新聞） 子供解熱剤アセトアミノフェン、大量摂取で肝障害の恐れ 米食品医薬品局（ＦＤＡ）の専門委が１９日、解熱剤アセトアミノフェンの過剰摂取に注意を呼びかけた。取りすぎると肝障害を起こす恐れもあるという。 アセトアミノフェンは薬効が穏やかで、子供の解熱にも使われる。処方薬を正しく使えば危険はないが、アセトアミノフェンを含む複数の市販薬を同時に服用すると、気づかぬうちに過剰摂取になる場合もある。 ＦＤＡによると、米国では気づかないうちに取りすぎて年１万人以上が救急病院に運ばれ、約１００人が死亡している。 同専門委は、アセトアミノフェンを含むすべての薬剤で成分表示を徹底するとともに、過剰摂取したら肝障害が起きる恐れがある点もラベルに明記するよう求めた。 日本では、別の種類の解熱剤がインフルエンザ脳炎・脳症を悪化させる恐れが指摘され、日本小児科学会はアセトアミノフェンを薦めている。厚生労働省によると、十数種類の鎮痛・解熱剤に使われている。（平成１４年９月２０日　朝日新聞） 脳梗塞薬の副作用で１７人死亡 脳梗塞（こうそく）の再発防止のために使われる抗血小板薬「塩酸チクロピジン」（商品名・パナルジンなど）の副作用で、今年６月までの１年間に１７人が死亡していたことが分かり、厚生労働省は２３日、製薬会社が緊急安全性情報を医療機関に配布して注意を呼びかけるよう指示した。厚労省によると、パナルジンを製造・販売する第一製薬と、後発品メーカー１９社が、塩酸チクロピジンを製造。この１年間に、腎障害などを起こす血栓性血小板減少性紫斑病（ＴＴＰ）１３人（うち死亡５人）▽白血球が少なくなる顆粒（かりゅう）球減少３５人（同６人）▽重い肝障害９７人（同６人）−−の１４５例の報告があった。死亡した１７人は５０代から９０代の男女で、全員パナルジンを服用していた。これら副作用の約９割が、服用を始めてから２カ月以内に発症することがわかっており、９９年６月にも緊急安全性情報が出された。当初の２カ月間は２週間ごとに血液検査をして、異常があれば服用を中止するように警告した。第一製薬によると、今回の１７人のうち、これが守られていたのは７人だけだった。（平成１４年７月２３日　朝日新聞）